【2025年版】FIT終了後は蓄電池導入の絶好のタイミング!後悔しない選び方と理由とは?

FIT(固定価格買取制度)が終了すると、売電価格が大幅に下がり、電力を売るメリットが激減します。
のため、太陽光発電の電気を「売る」よりも「自家消費する」時代へとシフトしています。
ここで注目されているのが蓄電池の導入です。昼間に発電した電力を蓄えて夜に使えば、電気代の節約に直結し、停電時にも安心です。
さらに、国や自治体の補助金制度を活用すれば、初期費用の負担も軽減可能。FIT終了は、蓄電池導入の最適なタイミングなのです。
そもそも「FIT(固定価格買取制度)」とは?
FIT制度(固定価格買取制度)とは、再生可能エネルギーで発電された電力を、国が定めた価格で一定期間、電力会社が買い取ることを義務付けた制度です。日本では2012年に本格導入され、太陽光発電の普及を後押ししました。制度の対象期間は原則10年間で、期間中は高い売電単価が保証されます。
しかし、期間終了後は売電価格が大幅に下がり、自家消費のほうが経済的に有利になるケースが増えています。FIT制度は再エネ導入の初期を支えた重要な仕組みです。
FIT終了後、売電価格は激減

FIT終了後に売電価格が激減する理由は、買取価格が市場価格に移行します。FIT制度では、再生可能エネルギーの普及を目的に、太陽光発電でつくられた電気を高値(例:2012年は42円/kWh)で買い取る仕組みがありました。しかし、制度終了後はこの優遇がなくなり、売電価格は7〜10円/kWh程度と大幅に下がります。
・FIT期間中の売電価格:約42円/kWh(2012年)
・FIT終了後の売電価格:約7〜10円/kWh(2025年現在)
このように、太陽光発電で発電した電力は売るよりも自家消費した方が断然お得な時代に変わってきています。
蓄電池導入がFIT終了後に最適な理由3選
① 売電より「自家消費」が圧倒的にお得
蓄電池を使えば、昼間に発電した電力を夜間や朝方に自家消費できます。
1kWhあたり30円前後の電力購入を避けられるため、売るより使った方が経済的メリットが大きいのです。
② 停電対策としても安心
災害時でも蓄電池があれば、照明・冷蔵庫・スマホ充電など最低限の生活インフラを確保可能。
特に地震・台風・豪雨による停電リスクの高まる日本では、備えとして最適です。
③ 補助金を活用すれば導入費を大きく抑えられる
国や地方自治体が出す蓄電池導入補助金を活用すれば、数十万円の支援を受けられる場合も。
特にFIT終了者向けの補助金が用意されている地域もあるので、導入コストを抑えるチャンスです。
蓄電池の経済効果シミュレーション(例)
蓄電池を導入することで、太陽光発電の電力を効率よく自家消費できるようになり、電気代の大幅な削減が可能になります。例えば、5.5kWの太陽光発電と10kWhの蓄電池を併用した場合、年間で約7〜10万円の電気代が節約できる試算もあります。導入費用は補助金適用前で約120〜180万円程度が目安ですが、補助金を活用すれば初期投資を抑えることができます。回収期間はおよそ10〜12年程度とされ、災害時の非常用電源としての安心感も加味すれば、経済面・防災面の両方で高い効果が期待できます。
項目 | 内容 |
---|
太陽光発電出力 | 5.5kW |
蓄電池容量 | 10kWh |
年間電気代削減額 | 約7〜10万円 |
導入費用 | 約120〜180万円(補助金適用前) |
想定回収期間 | 約10〜12年 |
蓄電池導入時の注意点と選び方
・容量と使用目的(非常時?日常利用?)
蓄電池を選ぶ際には、まず「何のために使うのか」という目的を明確にすることが重要です。非常時の停電対策が主な目的であれば、最低限の家電(照明、冷蔵庫、スマホ充電など)を一定時間動かせる容量で十分です。一方、電気代削減を目的に日常的に自家消費する場合は、使用する電力量に合わせた大容量タイプが理想的です。例えば、4人家族で日常利用を想定するなら、7〜10kWh以上の容量が目安です。使用目的に合わない容量を選ぶと、費用対効果が下がる可能性もあるため、ライフスタイルに合わせた選定が大切です。
・全負荷対応 or 特定負荷対応
蓄電池には「全負荷対応」と「特定負荷対応」の2種類があります。全負荷対応は、停電時でも家全体に電力を供給できるタイプで、エアコンやIH調理器などの消費電力が大きい機器も使用可能です。日常生活をほぼ普段通りに維持したい方におすすめです。一方、特定負荷対応は、あらかじめ決めた限られた回路(冷蔵庫、照明、コンセントなど)のみに電力を供給するタイプで、コストを抑えたい方に適しています。全負荷は設置費用が高くなりやすい反面、安心感が高く、家族構成や使用目的に応じて最適なタイプを選ぶことが重要です。
・寿命と保証期間(10年以上が目安)
蓄電池を選ぶ際には、寿命と保証期間も重要なチェックポイントです。一般的に家庭用蓄電池の寿命は約10〜15年とされており、保証期間もそれに準じて10年以上あるものが理想的です。蓄電池の寿命は「充放電サイクル」によって左右され、毎日使用する場合はより多くのサイクルに耐えられる製品を選ぶ必要があります。メーカーによっては、「10年または6,000サイクル保証」などの条件が提示されていることもあります。初期費用が高額な設備だからこそ、長く安心して使える製品を選ぶことで、コストパフォーマンスの高い投資となります。購入前に保証内容をしっかり確認しましょう。
・ハイブリッド型 or 単体型
蓄電池には「ハイブリッド型」と「単体型」の2種類があります。ハイブリッド型は、太陽光発電システムと蓄電池を一体的に管理できるタイプで、発電した電気を効率よく蓄えたり、余った電力を売電したりと柔軟な運用が可能です。停電時も自動で蓄電池から給電できるため、災害対策としても安心です。一方、単体型は蓄電池単独で設置するもので、既存の太陽光システムに後から追加する場合に適しています。ただし、単体型はシステム連携が限定されるため、効率面でハイブリッド型より劣ることがあります。導入の際は、設置環境や目的、予算に合わせて選択することが大切です。
実際の導入事例:FIT終了後に蓄電池を導入したご家庭
FIT終了後に蓄電池を導入したご家庭では、売電価格の低下を受けて自家消費を強化。昼間の太陽光発電で作った電気を蓄電池に貯め、夜間や停電時に活用することで電気代を大幅に削減しました。災害時の備えとしても安心感が高まり、経済的・防災面の両方でメリットを実感しています。
東京都・Aさん宅(4人家族)
蓄電池容量10kWhのシステムを導入。昼間の太陽光発電を蓄電池に貯めて夜間に利用した結果、月々の電気代が約5,000円削減。年間で約6万円の節約に成功しました。
大阪府・Bさん宅(夫婦二人)
既存の太陽光発電に単体型蓄電池を追加。電力購入量を抑え、特に夜間の電気代を削減。導入後1年間で約4万円の節約ができ、災害時の非常用電源としても安心感が得られました。
福岡県・Cさん宅(子ども3人の5人家族)
ハイブリッド型蓄電池を導入し、ピーク時の電力消費を抑制。電気代が年間約8万円ダウン。夏場のエアコン使用でも安心して使えるようになり、光熱費の節約に大きく貢献しました。
FIT終了は「売る」から「貯めて使う」時代へ
FIT(固定価格買取制度)の終了により、太陽光発電で作った電気を高値で売ることが難しくなりました。これまでのように「売る」ことで収益を得る時代から、自分で発電した電気を効率よく「貯めて使う」時代へと変わっています。
特に売電価格が大幅に下がった今、昼間に太陽光で発電した電気を蓄電池に蓄えて、夜間や停電時に使うことで電気代を節約できるメリットが注目されています。
さらに、災害対策としても蓄電池は強力な備えになり、停電時でも最低限の電力を確保できる安心感があります。補助金制度を利用すれば初期費用も抑えられ、経済的な負担を軽減可能です。このように、FIT終了は「売電から自家消費へ」という新しい電力の活用スタイルへの転換点となっています。
太陽光発電は、売る時代から自分で使って節約する時代へ。
FITが終了した今こそ、蓄電池導入のベストタイミングです。
- 電気代を下げたい
- 停電に備えたい
- 補助金でお得に導入したい
ぜひ一度ソルトまでお問い合わせください